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フリーターでも一人暮らしは可能？　アルバイトでも引越しをしたい人はどうすればいい？

フリーターでも一人暮らしは可能？　アルバイトでも引越しをしたい人はどうすればいい？

部屋探しの話

AGENT女性スタッフ・N
公開日:2019/02/18 最終更新日:2020/08/04

一人暮らしの部屋のイメージ

こんにちは、エイブルAGENTの女性スタッフ・Nです。先日お客様より「いよいよ自立しようと思い、一人暮らしを始めます。ただ、フリーターでも一人暮らしは可能なのか心配です」とLINEで相談をお受けしました。

そこで今回は、実際にフリーターとして一人暮らしが可能なのか、一人暮らしのポイントも含めて紹介していきます。

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この疑問の目次

1 フリーターでも一人暮らしはできるの？
2 フリーターが一人暮らしをするには、どのくらいの手取りがあれば良い？
3 節約を意識することがポイント
4 フリーターの物件探し、注意点とは？
5 フリーターの一人暮らしを応援するエイブルがアドバイスします！

フリーターでも一人暮らしはできるの？

フリーターの場合、収入が安定していないことが多い為、一人暮らしができるのか心配と考える人も少なくありません。だからと言って「できない」というわけではありません。まずは、どのような点がフリーターにとって不利であるのかを確認し、一つずつ対策をたててみましょう。

フリーターが一人暮らしをするときの壁、その１「まとまったお金が必要」

まず一人暮らしをするためには、敷金・礼金・仲介手数料などの初期費用がかかります。これは家賃の約5～6倍といわれています。ただ、物件によっては期間限定で初期費用が安くなるキャンペーンを打ち出していたりしますので、費用を抑えたい場合は根気強く探してみることも良いでしょう。

また初期費用の他にも、家具家電や生活雑貨を準備しなければなりません。まとまったお金が必要になることを覚悟し、一人暮らしをするために、まずは貯金を始めることが大切です。特にフリーターの方の場合は体調不良で仕事を休まなければならなくなった際、休んだ日数分の収入が減るので、万が一に備えて多めに準備しておくようにしましょう。

フリーターが一人暮らしをするときの壁、その2「審査が降りにくい」

いわゆる正社員として企業に勤めている方と違い、フリーターの方は収入が安定していません。企業の売り上げが悪くなった時の人件費削減の対象になりやすいですし、アルバイトにはまだまだ有給制度の整備が遅れている企業も多く、一定の給料が保証されていません。そのような理由から、審査が通りにくくなっています。

ただし、週に5回、1日8時間など決まった条件で雇用されていたり、一定の収入があることを給与明細で証明したりできれば、審査に通る場合もあります。部屋探しの段階できちんとフリーターであることを伝えておくと、不動産会社も審査が通りやすい物件を紹介してくれるでしょう。

フリーターが一人暮らしをするときの壁、その3「都内の場合、家賃が高い」

場所によって家賃相場が異なります。都内であれば、東京駅や新宿駅などビックターミナルに近ければ近いほど家賃相場は上がり、郊外へと都心から離れれば離れるほど、家賃相場は下がります。収入が安定していないフリーターにとって家賃が高いというのは、これからの生活を圧迫する可能性があります。今後やりくりできるのか慎重に考えていきましょう。

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フリーターが一人暮らしをするには、どのくらいの手取りがあれば良い？

初めて一人暮らしをする人にとっては、月々にどれくらいの費用がかかるのか想像がつきにくいかもしれません。単純に家賃や食費、光熱費がかかることは何となくイメージできるかと思いますが、それ以外にも一人暮らしはこまごまとお金がかかります。まずは1ヶ月の生活費を算出してみましょう。

最低限かかる生活費

家賃、食費、光熱費、日用品、通信費、交際費、など各項目を出し、シミュレーションをしてみます。

生活費項目	金額
家賃	60,000円
食費	30,000円
水道光熱費	10,000円
日用品費	5,000円
通信費	10,000円
交際費	20,000円
趣味・娯楽・服飾費	10,000円
その他・貯金など	5,000円
合　計	150,000円

手取りは15万円は必要

前項の表で算出したように、一般的に、単身世帯の支出は月額15万円と言われています。この15万円の生活を営むことは、フリーターでも実現可能なのでしょうか。次に、具体的にモデルAさんを事例にして、労働条件や時給額を算出してみました。

【Aさん】フリーター・20歳・独身・扶養家族0人・厚生年金、健康保険、雇用保険は現在勤務先の会社で加入手続き済み・住民税は都内を前提に計算。

【労働条件】一般事務員、週休二日勤務（8時間/日×20日/月＝160時間/月）、計算を単純化するために通勤手当0円。

【結論】時給1,200円で可能

給与項目	支給額	控除額
① 支給総額時給1,200円×160時間	192,000円
② 通勤手当	0円
健康保険料		9,405円
厚生年金保険料		17,385円
雇用保険料		576円
③ （保険料合計）		（27,366円）
所得税		3,480円
住民税		6,650円
④ （税金合計）		（10,130円）
差引支給額：手取り＝（①+②）-（③+④）	154,504円

（2019年1月現在の料率で計算）

家賃に見合ったエリアを探そう

家賃の安い地域のイメージ

主要な数字が出揃ったところで、家賃にいくら出せるか改めて確認してみましょう。

今回、Aさんはフリーターとして15万円の収入の見込みがあり、生活費として9万円を毎月出費していきます。家賃に回せる金額は差引き6万円と算出されました。このように家賃の予算が決定されたら、それに見合ったエリアを探していきます。都内はエリアによって家賃相場に幅があります。相場感を持つことは重要です。また、都内では予算に見合わない場合には、東京近県へも目を向ける必要があります。埼玉、千葉、神奈川も候補にいれてみてください。

予算と照らし合わせて物件をチェックしよう

エリア毎の家賃相場を把握できたら、さらに物件を絞り込んできます。自分の身の丈に合ったエリアから物件をピックアップしていきましょう。フリーターの方の場合は、不安定な収入を鑑みて、あくまでも予算内で納まるように選ぶことが肝要です。設備や条件を変えてみると家賃が安くなることがありますし、また、駅まで徒歩5分を15分に、築年数5年以内を20年以内と変えていくとさらに家賃が下がります。

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節約を意識することがポイント

フリーターだからというわけではなく、生活する上で節約を意識することは大切です。予期せぬ出費に備えて日々節約を意識することで貯金を増やすこともできます。

Aさんのシミュレーションは、労働日数の算出において1年を365日と単純に考えているため、夏季休業・年末年始休業・祝祭日などは考慮していません。カレンダー通りの勤務であれば、実際には毎月もっと変動していきますし、その他にも、台風や大雪などで帰宅命令が出された際には、その分の労働は発生しませんから、予定していた手取りに達しない事態になることもあります。

毎月かかる固定費を見直す

まずは毎月必ずかかる固定費を見直しましょう。固定費とは、具体的に挙げてみると、家賃、食費、光熱費、通信費などが毎月固定でかかる出費です。見直すためには、例えば、通信費を格安SIMに乗り換えたり、光熱費などの支払いをクレジットカードにしてそのポイントを貯めたりするなどしてみましょう。

外食ではなく自炊を心がける

一人暮らしにおいて、一番節約できるポイントは食費です。疲れた仕事帰りに自炊をするのは大変ですが、工夫次第で節約にも健康にも良いです。週末に作り置きをして冷凍しておく、せめてお米だけは炊くようにするなど自分のルールを作って無理のない範囲で自炊を心がけましょう。

まかない付きのアルバイトを見つける

まかないのイメージ

飲食店で働くとまかないつきという、一人暮らしにはありがたい福利厚生制度がある場合もあります。飲食店だからといって全てのお店にまかないがあるわけではありませんが、定価の3割で飲食ができるというお店もあります。募集条件に、まかないつきと記載があるお店は要チェックかもしれません。

家計簿をつけて、出費を把握する

家計簿と聞くと主婦がつけているイメージがあるかもしれませんが、一人暮らしにおいても家計簿をつけることは節約の大きなポイントとなります。何にいくらかかっているのか把握し、項目ごとに予算を設けるとより節約を意識することができます。

フリーターの物件探し、注意点とは？

一人暮らしを開始しようと部屋探しを開始した際、不安もありますが一人暮らしへの楽しみも大いにあるものです。ただし、楽しい部屋探し、内見が進むにつれて、どんどん好条件の部屋に目移りしてしまいがちですが、ここは冷静に身の丈に合った家賃設定の物件を選ぶようにしましょう。

家賃の安さを一番に考えよう

広い部屋、駅から近い、バストイレ別、希望条件が増えれば増えるほど、その条件に当てはまる物件は少なくなります。そして条件が増えるほど家賃は高くなります。まずは分相応の、なるべく家賃の安い部屋を選びましょう。収入がいつもより少なくなってしまった時、安い家賃にしておいてよかったと思う日が来るはずです。

物件の希望条件は控えめに

狭い部屋よりは広い部屋、職場に近い場所、築年数の浅い部屋を選びたい気持ちはありますが、そこは慎重に、希望の条件は控えめにしましょう。まずは金額重視にして部屋を探しましょう。

審査は正規雇用より厳しく行われる

フリーターはどうしても正規雇用よりも審査が厳しいものです。それは一定の収入が保証されていないことが理由です。フリーターの方の労働環境はいまだに整備がなされていない企業が多く、例えば、体調を崩して休んだとしても、有給休暇の取得が出来ない、健康保険や厚生年金の加入手続きもままならない等、まだまだ弱い立場にあることは否めません。社会的信用力を問われたとき、厳しく見られることはやむを得ないでしょう。